テクノロジーで人事の仕事を革新!今話題の「HRテック」とは?

ビジネスを取り巻く環境が目まぐるしく変化する現在、さまざまな状況に対してスピーディーに対応するため、企業における各業務の自動化や合理化が急速に進んでいます。

人事の部門でも、ここ数年の「HRテック」ブームで、最新のテクノロジーを人事業務に適用して効率化を進めようという動きが見られるようになりました。

今回は「HRテック」とは何なのか、市場規模とサービスの代表例、またHRテック導入後に人事部の役割がどのように変わっていくのかご説明します。

HRテックとは何か?

そもそもの意味

HRテックとは、「人事(Human Resource)」と「テクノロジー(Technology)」を組み合わせた造語です。

文字通り、人事の仕事を最先端のIT技術と融合させて効率化を図る試みで、その対象領域は採用、評価、配置、人材育成、給与計算、勤怠管理など多岐にわたります。

HRテックを導入し、事務処理的なルーティンワークを自動化させることで、大幅な時間の短縮とコストの削減が期待できます。また、人材に関するデータを一括管理して分析・活用すれば、適切な人材を採用できるうえ、その人の持つ能力をマネジメントすることもできます。

HRテックが広まった背景

HRテックが広まった背景としては、以下の点が考えられます。

l  クラウドサービスの普及

これまで、HRテックを導入する場合は企業がソフトウェアを購入し、自社内でデータ管理を行う必要がありました。現在は、クラウドサービスが普及したこともあり低コストで気軽にHRテックを導入し、常に最新の機能にバージョンアップすることが可能になりました。

l  モバイルの普及

スマートフォン、タブレットなどのモバイルが普及したことも大きな要因です。例えば、企業の求人に応募する人も、その企業で働く従業員も自分のデータを直接入力して送ることができます。これにより、双方向的なやりとりが簡易化され、データ収集や管理あるいはフィードバックも簡単にできるようになりました。

l  IT技術の発展

これまでは膨大なデータを一括管理し、分析することは難しいとされていましたが、ビッグデータ解析や人工知能(AI)といったIT技術の発展により、現在ではそれらが実現されつつあります。

人材の採用や配置、退職率の予測など、今までは担当者の経験や勘で行っていた領域に、データ分析の結果を反映させることで、より実践的で具体的な人事を行うことが可能になっています。

HRテックの市場規模と代表例

HRテックの市場規模

IDCやBersin by DeloitteによるとHRテックに関わるソフトウェアの世界市場は、2014年度から2019年度までに年平均9%成長すると言われており(※1)、10年以上前からHRテックに注目していたアメリカでは、既に巨大市場が形成されています。

日本でも、この数年で市場規模が急速に拡大しており、2015年度は77.4億円、2016年度は119.2億円(前年比154.0%)に急成長しました。2017年度は184.2億円(前年比154.5%)、2021年度になると613.0億円に至るという予測もあります(※2)。(ミック経済研究所発行の「HRTech クラウド市場の実態と展望 2016 年度版」による)

日本ではまだ知名度が低いHRテックですが、これからの数年で、日本においても劇的な成長を遂げることは間違いないと考えられます。

HRテックのサービスの代表例

では、HRテックには具体的にどのようなサービスがあるのでしょうか?

大手企業では人事全般にわたる業務を人事管理システムで一括管理していることも多く、リクルートワークス研究所がアメリカの人事担当者を対象に行った「HRテクノロジーに関する調査2016」では、IBMの「Kenexa」、Oracleの「Taleo」、Workdayの「Workday」、SAPの「HCM/Success Factors」などが人気だという結果が出ています(※3)。

最近ではそのようなパック製品のほかに、特定分野に強い個性的なサービスの開発も進んできています。

l  「採用」分野:新卒一括採用という日本独自のスタイルとは異なる形で、多数の応募者に対応する人事担当者の負担を減らすサービスが考え出されています。

Wantedly(日本)15,000社以上の企業が利用し、月間の利用者は90万人に上る日本最大級のビジネスSNS。求人掲載や応募手続きの簡易化など、応募する側にも採用する側にも、負担が軽減されるように考えられています。

l  「人事・配置」分野:社内の人材の可視化と活用を目的にしています。限られた人材を活用することが求められる、中堅・中小企業のニーズが大きい分野です。

BetterWorks(アメリカ)従業員や各部署が設定した目標と、達成までの経過を社内で見える化して管理するサービス。情報の共有により、適切なフィードバックや評価を可能にしてくれます。

l  「労務」分野:面倒な労務手続きを自動処理してくれます。時間・コストの大幅な削減が期待できます。

SmartHR(日本)入社手続き、各種保険などの申請手続きを自動処理するサービス。従業員が各自で必要情報を入力すると、自動で必要書類を作成してくれます。サービス開始から7カ月で、1200社以上の企業が利用しました。

HRテック導入後の人事部の役割

HRテックの導入が進むことで、時間のかかるルーティンワークから解放された人事部は、今後どのような役割を担うことになるのでしょうか。

l  経営陣とともに人材管理を重要視した企業戦略を計画・実行する

優秀な人材の確保と活用が企業の最重要課題となるなかで、人事が経営陣とタッグを組んで企業戦略を計画し、提案・実行することが求められます。

l  人事のプロとしての手腕を磨きつつ、HRテックを有効に利用する

人工知能が採用活動の助けとなっても、最終的には優秀な人材を見抜く人事の目が必要であることは変わりありません。人事のプロとしての手腕を磨きつつ、今後のグローバル化の対応のためにも、さまざまな可能性を持つHRテックを上手に利用していくことが、この先の人事担当者に求められていくでしょう。

 

人的資源の確保が最重要視される現在、「HRテック」に視線が注がれています。新サービスを提供する企業も続々と登場しているので、自社に一番合ったサービスを検討し、人事業務の改善・効率化を目指していきたいですね。

 

 

 

参照:

※1 HRテック | 株式会社日立総合計画研究所

※2ミック経済研究所、「HRTechクラウド市場の実態と展望 2016年度版」を発行|日本経済新聞

※3 「HRテック」においても日本はガラパゴスか|リクルートワークス研究所

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